～立地選び一つで収益がかわる～
①「ターゲット周辺人口」を確認する
→ 世帯数、学生数、事業所数などから狙うべきターゲットがどの程度いるのかを確認しましょう。
②「ターゲット集積地からの客導線」を確認。
→ 河川や大通りで分断されていないか、など店舗までの客導線を確認しましょう。
③「来店見込客の店前交通量」を確認する
→ 交通量がただ多いだけでは良いわけではありません。来店見込客の量がとても重要です。
④「視認性・入りやすさ」を確認する
→ どの程度目立っているのか、実際に歩いたり、車で通って確認しましょう。
⑤「競合店の状況」を確認する
→ 競合が少ない場合、市場ニーズがない場合もあります。「街」と「店舗」のバランスも確認しましょう。
①～⑤について信頼できる商圏調査を実施しましょう。
契約条件だけでなく返却条件も確認が必要
①「階数・看板掲出可否」を確認する
→ 業態にはよりますが、１階が視認性が高くベストです。看板もどこまで出せるかによって露出効果が変わるため、確認が必要です。
空中/地下階の場合、出入口や階段、エレベーターに表示物をつけることが出来るかも確認しましょう。
②「面積・部屋の形」を確認する
→ 店舗として使える実際の面積を確認。面積は足りていても形によって想定している店舗が実現できない可能性もあります。スペースの無駄を極力削減しましょう。
③「設備の状況」を確認する
→ 特に「居抜き物件」の場合、設備や内装の状況を確認。加えて、電気、ガス、給排水、空調などの容量や能力も確認しましょう。
家賃は坪単価だけではありません
①「実行面積数」を確認する
→ 店舗として実際に使用する面積のこと。家賃は契約面積に対して支払われるため、契約面積のうち実際に使用できる面積がどれくらいなのかも確認しましましょう。
②「実質賃料」を確認する
→ 物件資料に記載される「名目賃料（坪当たり●円など）」以外も包含した実際に支払う賃料のこと。共益費や保証金、空調費、ごみ排出費などもあるので確認しましょう。
③「契約条項」を確認する
→ 「借り手に不利な条項はないか」賃料の支払い開始時期（契約時点、工事開始時点など）や内装工事の負担区分、退却時条件（家主引き渡し時の店舗の状況を含む）を確認しましょう。
